Hが S に説いたのは、外国人にも受け入れられるＩＲ（投資家向け広報）の勧めだ。
助言を得た FR は、12月7日の投資家説明会に向け統合効果の説明資料作り、諭した。
T は米 C などが出資する日本株専門ファンド。
運用額は200億円で、8社の投資先は高い市場シェアや収益力を持ちながら、投資家との意思疎通が下手で株価が低迷している。
こうした中堅企業にＩＲを手ほどきし、「市場」を意識させるのが T 流だ。
「日本の企業は経営者の潜在力は高い。
高圧的に米国的な市場の論理を押し付けるから投資先は委縮し、必要以上に心を閉ざしてしまう。
必要なのはファンドと企業の意思疎通だ」。
H は自らの投資理論をこう語る。
M 食品は同ファンドの日本代表、 K を取締役に迎える決断をした。
K は「改革はこれからが本番」と周囲に漏らし、リストラなどを求める意向を表明しているという。
K は S が7.5％を保有する S ホールディングスの専務、S のもとへも数回訪れている。
今のところ「財務などに関する質問だけ」だが、市場は「いずれ K が動く」とみる。
M 食品や S などの行く末を、 S が投資した米国企業に重ねる関係者は少なくない。
S 米代表の W・Rが2001年、取締役として乗り込んだ防衛・輸送機器の米 UIだ。
その後、同社は防衛分野への集中を打ち出し、株価は本格投資前の5倍近くになった。
外国ファンドが大株主となり、企業に変化を迫る例が増えている。
企業価値を高めて運用成績を上げるのがねらいだが、手法は様々。
助言にとどまる「太陽」路線もあれば、経営への介入も辞さない「北風」もある。
「われわれから役員を受け入れてほしい」「何もそこまで」S などへのＴＯＢ（株式公開買い付け）で名をはせた米ファンド、 S パートナーズと M 食品は半年間、押し問答を続けた。
S は M 食品の株式の10％強を保有する筆頭株主。
M 食品はＴＯＢを意識して増配を打ち出したが、 S は「手ぬるい」とみた。
「企業価値を高めるには、われわれのやり方が最も適している」R が折に触れ語る S の投資哲学はタイヨウとは正反対。
どちらの戦法がファンド越境バトルを勝ち抜けるのか？勝者はまだ見えない。
T などの外国ファンドが中堅企業への投資を始めたのは、ここ2年ほど。
今後、ファンドが安定株主になるか、売り逃げに走るかは未知数だし、要求が常に正しいとも限らない。
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